騒音計:音圧を正確に測定

騒音計は職場やプライベート空間の音圧をデシベル単位で測定するものです。温度と同様、騒音も主観的な感覚で捉えられます。隣の家から聞こえてくる音楽が大きいと苦情が出ても、実際の音量を測ると、騒音と判断されるレベルには達していないことがあります。職場でも、作業員に耳栓が必要か、もしくは現況の音量が健康を損なう程ではないのかを騒音計を使って確かめることができます。騒音計が使用される分野には、以下のようなものがあります。

  • 住宅で外から聞こえる音量の調査
  • 建築業務関連
  • 環境技術、換気設備
  • オフィスや機械が稼働する作業場
Sound level meter

騒音計ラインナップ

testo 815

Sound level meter

空調、暖房、燃焼装置、機械装置の騒音レベルを測定

testo 816

Noise meter

IEC61672-1認証の騒音計

騒音計:産業、工業に適用される規則を守るための測定

Decibel meter

騒音計は音圧が基準値を守っているかどうかを確認するための測定に適しており、測定値はデシベルで表示されます。特に雇用主は、職場の労働安全規則とエミッション規制の条件を遵守しなくてはならないため騒音計が不可欠であり、これにより作業員の健康を目的とした労働安全を考慮します。焼却施設、暖房設備、空調システムのデシベル測定も重要で、こうした測定には、例えば testo 815 騒音計が適しています。他には testo 816 騒音計もこの用途に適しており、規格準拠の騒音計として使用できます。法的基準を順守するには、確かな品質の騒音計を使用することが肝心です。Testo の騒音計は数年前に発効した IEC 61672-1 に適合しており、旧規格以上の高精度を目指して設計されています。精度のクラスは3つに分かれていて、testo の騒音計はクラス2に相当します。以下の分野は、特に騒音計がよく使用されています。

  • 暖房設備、特に燃焼器の音量測定
  • 生産現場の機械設備の音量測定
  • 職場の関連規則 (オフィスの騒音レベルなど) に関する測定
  • 公共イベントでの騒音レベルの確認
  • 電力装置やコンプレッサの点検 (冷凍空調システムなど)

騒音計:設定の重要性

騒音計は音量をデシベル単位で測定し、客観的な数値として提示します。ただし、有効な結果を得るためには、騒音計の設定を行うことが大切です。例えば測定の種類に応じた測定間隔の切換え設定や、また、直線的・聴覚的に適正な騒音レベルの決定に必要な周波数の評価選択などがあります。聴覚的な音量評価ではA特性が適用され、いずれも testo の騒音計が正確に計測します。当然ながら、騒音計のマイクが音源を向いていることも重要です。これらの設定が確実に行われないと、騒音計が正しく音波を捉え、正確な測定結果を表示することができません。

デシベル測定器:正しい利用方法で、正確な結果を

騒音計は測定前の設定だけではなく、外部条件にも影響を受けます。騒音計は複数の騒音源を区別しません。そのため、機械の側で音量を測定している場に大声で話すスタッフが居ると、測定結果に影響が出ます。目的の音以外の大きな音が出ている場所では、正確な測定結果が得られません。機械の音だけが騒音ではないため、職場で日常的にさらされる音全体を考慮することが安全管理につながります。

株式会社テストー

お問い合わせ先

デシベル測定器:限界値に注意

騒音は難聴などの病気を引き起こすため、デシベル単位の測定結果を評価する際は、騒音に対する既定の限界値が定められた法令に従うことが重要です。破壊された聴覚は、戻ることがありません。一度罹患すると改善が困難であるため、職業病のリストでは難聴も指摘されています。だからこそ、法令で定められた数値は最初から厳守する必要があります。騒音計は健康被害を避けるとともに、健康への懸念が生じるタイミングを示してくれます。現在は健康に害がないレベルは 55〜85 デシベルと考えられており、規制レベルは職場の種類によって異なります。例えば製造工場では 70 デシベルは最小値と見なされますが、広いオフィスでは同じ数値が過度な騒音とされることがあります。オフィスでは、普通の音量の会話に相当する 55 デシベルを超えないようにしなくてはなりません。音量を正確に測定するには、用途に適した騒音計の使用が不可欠です。
pop_Schallpegelmessgeraet_Application_2000x1500px.jpg

騒音計:測定に適した設置場所

発生している騒音を客観的に評価するためには、最もその影響を受ける場所で測定する必要があります。機械の側で作業をする人がいないのであれば、少なくとも労働安全上の理由で騒音をモニタリングする必要はありません。実際にその音にさらされる人、影響を受ける人の居る場所で測定することが肝心です。